【完全版】アメリカで働くとは？

執筆者 | 1月 15, 2019 | アメリカ | コメント1件

 

アメリカで働く

「アメリカで働いてみたい！」と一度は思ったことがありませんか？

・どのようにしてそのアメリカンドリームを叶えていいかわからない。

・日本と働く場合とどんな違いがあるのか知りたい。

・アメリカで有利に仕事を取るためのコツが知りたい

この記事はそのような方のために、アメリカで働く際に必要な知識をアメリカ在住経験を踏まえて解説しています。

どのようなビザを使って働くことができるか？

まずはアメリカに合法的に滞在するためには適切なビザを持っている必要があります。どの国でもビザは必要だと思います。しかし、アメリカはビザにはかなり厳しい国なので注意が必要です。特に大統領がトランプさんになってからアメリカは外国人の雇用に対してかなり厳しくなりました。

　

学生ビザ（OPT）で働く

アメリカでは学生ビザでは基本的に働くことは禁じられています。（大学キャンパス内での仕事はOK）しかし、授業コースのプログラム受講中あるいは終了中に OPT(Optional Pracical Training)と呼ばれる企業研修を行うことができます。OPTでは自分の専攻に関係する仕事で最長1年間働くことが可能です。OPTを探す期間は3か月しかなくその間に仕事が見つからなかった場合はアメリカに滞在することができないので注意が必要です。OPTについての詳しい説明はこちらのリンクを参照ください。

専攻がSTEMの場合

また専攻がSTEM（Science, Technology, Engineering, Mathematics）である場合は、OPTの期間を24か月間延長することが可能です。OPTが終わった後もアメリカに滞在したい場合はビザをスポンサーしてくれるアメリカにある企業を探さなければなりません。（H1-Bビザ）

 

Mビザは注意が必要

Mビザ（専門学校ビザ）でOPTを取ろうと考え中の方はOPTの期間が短い上、働くときに必要な専門ライセンス（美容師ライセンス）などの取得にはソーシャルセキュリティーナンバーが必要で、それはMビザでは発行されづらいため注意が必要です。

 

H1-Bビザで働く

H1-Bビザとは移民法が規定したProfessionalに対して発行されるビザです。基本的に四年制の大学を卒業していることが条件となります。H1-Bはプロフェッショナルに対して発行されるため、大学で勉強したことと職務内容が一致している必要があります。（日本と大きく異なるので注意が必要です。またアメリカの学校の専攻選びも慎重に行う必要があります。）

 

トランプ政権による外国人の排除

またトランプ大統領になって以降、H1-Bビザの必要要件が厳しくなっています。例えば、最低給料を$60,000/年に設定する、今後は発行枠数を年間で50,000ケースに制限する等、本当に優秀な人材以外を排除するような動きになっています。H1-Bビザではアメリカに合法的に3年間滞在することができ、また3年間の延長を行うことができます。その後永住権の申請も行うことができます。

H1-Bビザを取りたい方は職務内容に関連する修士もしくは博士を取得しておくことをオススメします。上でも説明したように、年々H1-Bビザの要件は厳しくなっています。したがって学位レベルではアメリカ政府に相手にされることはかなり厳しいのが現状です。H1-Bビザについての詳しい説明はこちらのリンクを参照ください。

J-1ビザで働く

J-1ビザとはアメリカでインターンシップが可能なビザです。このビザでは1年間もしくは1年半有給で働くことができます。（最大で18か月まで更新可能）J-1ビザは先ほど説明したH1-Bに比べて圧倒的に取得が簡単で、短大以上の学歴で申請することができます。H1-Bビザに比べて圧倒的に給料は低いですが、短期間で取得できる上、申請費用も他のビザに比べると安いのが特徴です。アメリカのワーキングホリデーのような役割を担っているビザです。Jビザについて詳しく知りたい方はこちらのリンクを参照ください。

 

Eビザ or Lビザで働く

日本から駐在員として滞在する場合はLビザ、投資家としてアメリカに来る場合はEビザを取得する必要があります。どちらの場合も役員または部長クラスであるか、特別な技能を持ってないと取得することができません。Eビザについては多額の投資金が必要になり、ほとんどの場合自分がビジネスオーナーとなるため、今回の記事では省かせてもらいます。Eビザについて詳しくはこちらのリンク、Lビザについてはこちらのリンクを参照ください。

 

Oビザで働く

科学、芸術、教育、ビジネス、またはスポーツの分野で「卓越した能力を有する者」に発給されるビザでOビザというものがあります。このOビザを取得するためには、日本である程度有名であったことを証明する必要があります。Oビザの取得の要件もH1-Bビザと同様年々難しくなってきているので注意が必要です。Oビザについて詳しく知りたい方はこちらのリンクを参照ください。

 

永住権で働く

アメリカの永住権を取得している場合はもちろんアメリカ人と同様にアメリカで働くことができます。このアメリカの永住権は一般的にグリーンカードと呼ばれています。グリーンカードの取得は基本的に結婚、企業からのサポートがほとんどとなります。グリーンカードについて詳しくはこちらのリンクを参照ください。

 

 

アメリカ就職に求められる条件（米国企業）

アメリカで働く、特に米国企業で働く際に求められる条件が日本とは全く異なるので注意が必要です。

 

専門性が高い

アメリカでは専門性がかなり重要視されます。日本のように雇った後に教育するという制度がないため、基本的に能力が高いことが前提となります。したがって、仕事に対する専門性が求められます。大学院を卒業して修士を持っていることや、博士を持っていることや資格を持っていることはその専門性を裏付ける要素の一つとなります。またオンライン授業を受けるのも一つの手です。アメリカではオンライン授業の評価が高まっていて、Udemyというオンライン講座を受けるのがかなり得策です。私も複数の授業をUdemyで修了して履歴書に書いています。ビジネス〜コンピュターサイエンスまで実践的な内容があり、かなり安いので本当におすすめです。

Udemyの公式サイトはこちらから

 

プロフェッショナルな職務経験

アメリカでは職務経験も専門性と同様に重要視されます。「どこの会社で働いていた」ではなく、「どのようなポジションでどのような仕事を行っていたか」をみられます。したがって、日本で職務経験が浅い方は注意が必要です。新卒ですぐ辞めてアメリカで働こうとしている方は一度立ち止まって考えた方が賢明です。（特に修士を持っていない方）

またアメリカの学校に来ている方は、もしアメリカに今後残りたいなら学校のインターンシッププログラムに参加するなど経験値をより積む努力をした方が就活が有利になります。

 

高い語学力

米国企業で働くには語学力は必要不可欠です。特にアメリカは世界から優秀な人材が集まっていて皆当たり前のように高い英語力を持っています。英語ができるのは当たり前で、その上で就活争いが行われています。（エンジニア専攻の場合はビジネス専攻に比べて必要な英語力は少し低いので就職しやすいです。）

日本人は他の国の方と比べてスピーキング力に難を抱えているのでアメリカで米国企業に就職したい方はスピーキング力強化のトレーニングが必要です。ビジネス専攻できちんとした場所に就職したいならTOEICで950点以上必要と言っても過言ではないです。英語は話せないと意味がありません。日本にいる時からアプリを使ってネイティブと練習しておく必要があります。まずは無料体験レッスンを試してみましょう。

【Cambly（キャンブリー）】の登録はこちらから

 

滞在ステータス（期間）

滞在ステータスも米国企業での就活に影響を与える場合があります。特に学生ビザによるOPTのようなビザの期間がある程度決まっている場合の就職活動は少し難化する傾向にあります。ほとんどの場合、面接官に自分のビザステータスを見せる必要があるため、いつまでアメリカに合法的に滞在可能か見られます。したがってOPT（基本的に1年間の就業）のような期間限定のステータスだと企業によっては雇ってくれないケースもあります。

 

コネクションを持っている

アメリカでは人脈がかなり有利に働きます。面接を受ける際にも企業の中に誰か知り合いはいるか等聞かれることが多々あります。また人脈を通して仕事を得るケースも少なくありません。したがって就活が始まる前には、パーティーに行って友達の数を増やすことやイベントに参加して知り合いの数を増やしておくことは必須です。おすすめは日本人のコミュニティーに入ることです。日本人のコミュニティーには必ずアメリカで実際に働いている人がいます。そのような方を見つけ連絡を取り仕事につなげることも生き残るためには必要になってきます。

 

ポートフォリオの提出

デザイナーやエンジニアの場合は自分が今まで作ったポートフォリオを見せるように要求されることがあります。したがって、WordPress、Wix、Squarespaceなどを使ってポートフォリオ用のサイトを事前に作っておくことをおすすめします。ポートフォリオを作るにはPortfolio Boxというサイトがおすすめなので是非活用しましょう。

Portfolio Boxの公式サイトはこちら

アメリカでの就職活動

アメリカでの就職活動は日本の就職活動と大きく異なるので日本との相違点やアメリカでの就活で注意するべき点をまとめました。

 

米国企業への就職の難易度は高い

ここまで読んできた方は察してると思いますが、基本的にアメリカで働くのは簡単ではありません。大学院を卒業した専門性のある方や日本である程度職歴をお持ちの方にはチャンスがあります。いくらアメリカの四年生大学を卒業してOPTはできたとしても、企業によるH1-Bビザのサポートを狙うのはかなり難しいと言えます。（エンジニアは除く）

 

アメリカではインターネットを通して就活

アメリカの就活はほとんどの場合インターネットを通じて行われます。特にLinkedInというソーシャルメディアで自分のアカウントを作り職歴や学歴を管理することは必要です。（LinkedInを通じて就活が行われることが多いため。）またまたIndeedやMonsterのような他の仕事探しのプラットホームもよく使われます。

linkedin

 

駐在員として仕事を探すには転職サイトを使う

アメリカで日本人を探している会社を転職サイトから見つけるとアメリカで働ける可能性が高くなります。駐在員として仕事を探したい場合はリクルートやJAC Recruitmentを通じて行うことをおすすめします。（待遇の良い求人が多いです。）

リクルート

JAC Recruitmentの登録はこちら（http://www.jac-recruitment.jp/）

リクルートの登録はこちら（https://www.r-agent.com/）

 

レジュメの作り方

アメリカと日本の履歴書の作り方は全く異なるので注意が必要です。アメリカでは自分がどのようなポジションで会社の即戦力となり会社の利益に貢献できるかという点に沿って履歴書を作る必要があります。またアメリカでは複数の仕事に履歴書に送る時、職種やポジションによって履歴書を書きなおす必要があります。またカバーレターという志望動機書を作成する必要もあります。アメリカの詳しい履歴書の書き方についてはこちらの記事を参考にしてください。

 

選考の流れ

アメリカの選考は書類専攻→電話面接→面接（インタビュー）となります。日本と異なる点は電話面接をほぼ毎回挟んでくるところです。したがって、就活中はいつでも面接に対応できるように準備しておく必要があります。また給与面の交渉も面接中に行うので、希望額を答えましょう。実際の面接中では日本のようにポテンシャルを見られることは全くなく、何ができてどのように会社に利益を貢献できるかという形で聞かれるので注意が必要です。インタビューに関してはこちらの記事を参照ください。（シアトルのAmazon本社で働かれている方が書かれた良記事です。）

 

アメリカで仕事を探す際に気をつけること

アメリカで仕事を探す前に気をつけた方が良いことを軽くまとめました。

　　

会社名ではなく職種が重要

アメリカでは会社名よりポジションを気にする傾向にあります。したがって、いくら日本で大企業で働いていようともポジションがなければ、アメリカで高く評価されることはありません。日本の大企業で働いていたから大丈夫だという考えはかなり危険なので注意が必要です。

 

自分に経験値があるかどうか

働いた経験があるかどうかはアメリカではかなり重要なので、日本で働いたことない状態でアメリカに来る場合は注意しましょう。その場合はアメリカの大学にある就職相談などに行き、無給のインターンシップの機会等、とにかく経験値を積むことを意識しましょう。

 

日本の大学名は関係ない（何をしていたかどうか）

日本の大学の名前はアメリカでは全く考慮されません。東大京大、旧帝大を出ていようが、ランクの低い大学を出ていようがアメリカでは関係ありません。ただ専攻はかなり関係あります。したがってアメリカで需要のある仕事に関係する専攻を日本で勉強している方が有名大学を卒業していることよりも重要なわけです。（アメリカの大学名は関係ある）

 

アメリカの大学も専攻重視

アメリカの大学も先ほどと同じで、大学名より専攻を重視する傾向があります。僕の友達でUCバークレーを卒業した子、ワシントン大学を卒業した子、両者ともにアメリカ人で4年間通っていたのですが、専攻内容が微妙だったため、アメリカでの就職にかなり苦戦しました。それが日本人となるとどれだけ就職が厳しくなるか想像つきますよね？

 

オフィスの位置を確かめる

アメリカは車社会なので、車を持っていないことが就活に影響を及ぼすことは多いにあります。私の住んでいるロサンゼルスでも車がないとかなり不便な生活を強いられます。アメリカは交通機関が日本のように機能していないので注意しましょう。

 

 

アメリカで実際に働く

アメリカで実際に働くと日本とは大きな違いを目にするのでシェアします。

　

雇用形態

アメリカは従業員に加え、コントラクター（Independent Contractor）と呼ばれる働き方が存在します。このコントラクターは企業との間に雇用関係はなく、プロジェクトごとに報酬を得ます。労災や福利厚生（保険や医療保険）はありません。

アメリカでは多くの人がこのIndependent Contractorという形をとっているため驚くかもしれません。日本のような雇用形態以外も存在するということを頭に入れておきましょう。

 

労働時間・休日

労働時間は日本よりは基本的に短いです。残業はほとんどの企業ではありません。勤務時間数を満たせばいつ始めてもいつ終えても良いというフレックス制度が一般化されているため、在宅ワークをする方も少なくはありません。ただ祝日の数は日本より圧倒的に少ないです。有給休暇などは日本同様に存在し、他人の休暇に文句を言う人はいないので、日本よりは休みが取りやすい環境ではあります。

 

カルチャーの違い

アメリカの企業は日本と大きく企業文化が異なります。アメリカは完全なる個人主義です。下がって日本のような年功序列も存在しないし、空気を読むという文化がありません。能力の高さや専門性の高さ勝負になるので、自分でどんどん仕事をこなしていけるような人が高く評価され生き残ることができます。逆に言われたことしかできない人や、相手の意見だけを聞くような受動的な方はアメリカの企業文化には合ってないと言えるでしょう。

 

税金も日本と異なる

アメリカでは税の申告と税金の支払いは個人で行う必要があります。確定申告の際には税理士やオンラインソフトを用いて書類を作成し提出しなければなりません。

授業料などを大学に支払っていた場合は確定申告をし、不要に支払っている税金を取り戻すことができます。

 

家賃は場所による

アメリカの家賃は場所にかなり依存します。基本的に西海岸（サンフランシスコ、ロサンゼルス、シアトルなど）と東海岸（ニューヨーク付近）の家賃が異常なほどに高いです。例えば、僕の住んでいるロサンゼルスだと場所によりますがワンルーム20万円以上する場所も少なくありません。アメリカではアパートをシェアすることもあるので学生が多く住んでいるところなどに住めば、10万円以下に抑えることもできます。それに比べてアメリカの中心部は、家賃がかなり安いですが（ワンルーム5万など）人口がそれだけ少ないので仕事を見つけることもそれに応じて大変になります。

どのような人がアメリカで働くことに向いているか？

どのような人がアメリカで働くことに向いているかをまとめました。アメリカはとにかく専門性のないとかなり苦戦します。英語がそもそも完璧ではないことを考慮すると専門性でカバーするしか方法がないのが現状です。

　・能力が高い人

　・経験値がある人（ポジションがあればなお良し）

　・エンジニア（修士を持っていることが望ましい）

　・修士や博士を持っている人

　・特定の技能を持っている人（アーティスト、美容師、医者など）

　・ストレスに耐えられる人（うまくいかないことだらけ）

アメリカで働く際のメリット・デメリット

アメリカで働く際のメリット、デメリットを軽くまとめたので参考にしてください。

メリット

・残業がない

・在宅ワークが可能

・給料が高い

・年功序列がない

・自分のキャリアを自分で決めれる

・副業OK

デメリット

・突然クビの可能性

・祝日が少ない

・退職金なし

・日々スキルアップの勉強

まとめ

アメリカで働くことは思っているより大変でストレスを抱えることも多いと思います。しかし、苦難を乗り越えると圧倒的成長になり自分が強くなります。アメリカで働いた経験は日本でも必ず活きるし、他の国でも通用します。もしアメリカのことで質問があれば気軽にTwitterのDMでお問い合わせください。

 

 

コメント1件

  1. ゆうた
    ゆうた 2019年1月28日 at 9:07 PMの上

    アメリカ就職の記事、なかなか面白いです。留学でアメリカに行った事はありますが、ここまで詳しい内情は知りませんでした。
    また読ませて頂きます。

    返信する

コメントを送信

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です